福祉用具はレンタルすれば、購入するよりも低価格で利用できる場合があります。
介護保険を使った福祉用具貸与は、所得によって1〜3割の自己負担で福祉用具を借りられる点がメリットです。
借りられる対象品目は、症状ごとに決められており、軽度者では借りられない福祉用具もあるので注意が必要です。
そこで本記事では、福祉用具貸与の対象品目と費用、手続きの流れを詳しく解説します。
福祉用具のレンタルを検討している方は、ぜひ最後までご覧ください。
福祉用具とは
福祉用具とは、要介護者の生活をサポートする車いすや歩行車などの用具のことです。
要介護者の身体の状態に合う福祉用具を選べば、自立度が上がったり、介護者の負担を軽減できたりする可能性があります。
福祉用具を使用する際は、以下の方法で購入またはレンタルすることが必要です。
- 一般購入
- 自費レンタル
- 特定福祉用具販売（介護保険での購入）
- 福祉用具貸与（介護保険でのレンタル）
自費レンタルと福祉用具貸与の違い
自費レンタルと福祉用具貸与の違いは、レンタルできる福祉用具の種類と対象者です。
自費レンタルとは、全額自己負担で福祉用具をレンタルすることを指します。
対象品目は定められていないので、業者が貸与しているものであればレンタル可能です。
すべての高齢者が対象なので、介護認定を受けていない方や急なケガなどで一時的に福祉用具を借りたい方も速やかに貸与を受けられます。
一方、福祉用具貸与は、介護保険から給付を受けられるので、所得に応じた1〜3割の自己負担で借りることができます。
ただし、福祉用具貸与は対象品目が介護保険制度で定められているため、指定外の用具は貸与できません。
介護認定を受けている方が対象であり、品目によっては軽度者は借りられない用具があるので注意しましょう。
福祉用具貸与でレンタルできる対象品目と対象者
介護保険の福祉用具貸与でレンタルできる福祉用具は13種類で、要介護度や要支援度によって以下のように対象者の条件が異なります。
| 対象品目 | 対象者 |
| 手すり | 要支援、要介護の認定を受けているすべての方 |
| スロープ | |
| 歩行器 | |
| 歩行補助つえ | |
| 車いす | 原則、要介護2～5の認定を受けている方 |
| 車いす付属品 | |
| 特殊寝台（介護用ベッド） | |
| 特殊寝台付属品 | |
| 体位変換器 | |
| 認知症老人徘徊感知機器 | |
| 移動用リフト | |
| 床ずれ防止用具 | |
| 自動排泄処理装置 | 原則、要介護4・5の認定を受けている方 |
福祉用具貸与の費用
福祉用具貸与を利用することで、福祉用具の貸与が1〜3割の自己負担で受けられます。
例えば、2,000円/月の歩行器をレンタルした場合、1割負担の方は200円/月で利用できます。
ただし、ほかの介護保険サービスと合わせて介護保険の利用上限額を超えた場合は、全額負担となるので注意しましょう。
例外給付によって軽度者もレンタルできる場合がある
上述したように、福祉用具貸与では、要支援や要介護レベルによってレンタル対象外となる品目があります。
しかし、福祉用具の貸与対象外の形でも、以下のいずれかの条件に該当することで、福祉用具貸与を受けられる可能性があります。
これを「例外給付」といいます。
- 介護保険の認定調査結果から状態像を判断できる
- ケアマネジャーが医師の所見を確認したうえで、以下のいずれかの条件に該当していると判断し、自治体に確認している
・疾病などの原因により状態が変動しやすく、タイミングによって福祉用具が必要となる
・がん末期といった急速な状態悪化が見込まれ、短期間のうちに福祉用具が必要となる
・心疾患による心不全などにより、身体への重大な危険性があり症状が重篤化するのを回避するために福祉用具が必要となる
自身が貸与対象者とならない福祉用具が必要な場合は、ケアマネジャーに相談してみましょう。
福祉用具をレンタルするまでの流れ
介護保険を利用して福祉用具をレンタルする流れは、以下の通りです。
- 地域包括支援センターもしくは居宅介護支援事業所に相談する
- 福祉用具業者とレンタル品を選定する
- ケアプランと福祉用具サービス計画書を作成する
- 福祉用具業者から計画内容の説明を受ける
- 福祉用具業者と契約し、レンタル開始する
福祉用具貸与を利用するためには、介護保険のケアプランや福祉用具サービス計画書の作成が必要です。
要支援1、2の方は地域包括支援センター、要介護1〜5の方は居宅介護支援事業所にいるケアマネジャーに福祉用具をレンタルしたい旨を相談しましょう。
必要な支援を確認してケアマネジャーがケアプランを作成し、福祉用具専門相談員が福祉用具サービス計画書を作成します。
ケアプラン作成後は、ケアマネジャーや福祉用具業者と相談して福祉用具を選定します。
福祉用具を選ぶ際は、要介護者自身の能力を活用しながら、自立度を妨げないものを選ぶことが大切です。
自身で適したものを選ぶのは難しい場合もあるので、ケアマネジャーや福祉用具専門員などの専門家に相談して決めるとよいでしょう。
レンタル開始後は、福祉用具業者が定期的に自宅を訪問し、福祉用具のメンテナンスや調整などを行います。
身体に合わなくなった場合は福祉用具の変更もできるので、状況に応じて相談しましょう。
福祉用具はレンタルと購入どちらがお得？
福祉用具を使用する際、購入した方がお得なのではないかと疑問を感じる方もいるでしょう。
レンタルと購入どちらがお得になるかは、福祉用具の種類と使用期間によって異なります。
例えば、車いすを使用する場合の費用を比べてみます。
- 購入：3万円～
- レンタル：4,000円～8,000円/月（1割負担の場合は400円～800円/月）
400円/月でレンタルした場合は、年間4,800円で借りられます。
5年借りても24,000円となるので、購入に比べるとお得に使用できるといえるでしょう。
また、レンタルであれば、途中で身体の状態が変化した際に、身体に合う車椅子に変更できるのも大きなメリットです。
ただし、長期間車いすを使用することになった場合には、結果的に購入の方がお得だったという可能性もあります。
自分の身体状況や福祉用具を利用する期間の見込みを考慮して、レンタルもしくは購入するかを決めるとよいでしょう。
福祉用具のレンタルの際によくある質問
最後に福祉用具のレンタルの際によくある質問を紹介します。
レンタル中に福祉用具が破損したらどうなる？
故意による破損でなければ、修理や交換対応をしてもらえる可能性があります。
まずは、福祉用具業者へ連絡して相談してみましょう。
他の人が使用したことのあるレンタル品は汚れている？
福祉用具の洗浄や消毒は「消毒工程管理認定制度」によって、衛生上の管理が適切に行われます。
適切に消毒された福祉用具は、消毒工程管理シールが貼付されるので、利用する方にもわかりやすくなっています。
万が一、汚れが気になる場合はケアマネジャーや福祉用具業者に相談して、交換などの対応を依頼するとよいでしょう。
入院中に介護保険を使ってレンタルできる？
介護保険を使う場合は、自宅で生活していることが条件となるため、入院中はレンタルできません。
ただし、1泊2日など短期間の入院の際は、返却不要な場合もあります。
入院の予定がある場合は、福祉用具業者に連絡して、対応方法を確認しておきましょう。
福祉用具をレンタルして日常生活の負担を軽減しよう
介護保険の福祉用具貸与を利用することで、要介護者の負担が軽減し、生活の質が向上する可能性があります。
福祉用具を1〜3割の自己負担で借りられるので、大きな金額にならない点は大きなメリットといえます。
ケアマネジャーや福祉用具業者に相談のうえ、身体の状態に合った福祉用具を選びましょう。
監修者：東本 隼之
AFP認定者、2級ファイナンシャルプランニング技能士
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