介護保険で車椅子を二台レンタルできる?車椅子の選び方も解説 

福祉制度
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介護保険で、車椅子を二台レンタルできるのか疑問を感じていませんか。

介護保険での車椅子のレンタルは一台が原則となっていますが、場合によっては二台目を借りられる場合があります。

ただし、二台の車椅子をレンタルするためには、どのような理由で必要としてるのかを明確に示さなければなりません。

そこで本記事では、介護保険で車椅子を二台レンタルできるケースを詳しく解説します。

介護保険以外でレンタルする方法や車椅子の選び方も解説しているので、最後までご覧ください。

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車椅子は二台レンタルできる可能性がある

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介護保険では、利用者の身体状況や生活環境に応じた適切な理由があれば、二台目の車椅子をレンタルできる可能性があります。 

例えば、自宅と通所先で車椅子を使用する場合や、屋内用と屋外用で仕様が異なる場合などが考えられます。

屋内の狭い場所で動いたり、屋外で安定して走行したりするためには、それぞれの用途に合った車椅子が必要です。

その必要性を示すことができれば、二台目の車椅子のレンタルが受けられます。

ただし、二台目の車椅子レンタルが認められるかは、自治体によって判断が異なります。 

介護保険では、ケアプランや福祉用具サービス計画書に、車椅子を借りる理由と必要性を詳細に記載しなければなりません。

この理由と必要性を自治体が確認し、二台目のレンタルが妥当であるか判断します。

そこで、車椅子を二台借りる必要性が低いと判断されると、介護保険による7〜9割(所得によって異なる)の助成を受けられなくなってしまいます。

車椅子を二台レンタルするためには「自宅内では小回りのきく車椅子が不可欠」や「外出時は段差が多く、走行性の高い屋外用が必要」といった具体的な理由が必要です。

単に外出で車椅子が汚れるからといった理由では、レンタルが認められないケースもあるので、ケアマネジャーと相談しながら明確な根拠を示しましょう。

介護保険以外で車椅子をレンタルする方法

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介護保険で車椅子を二台レンタルできない場合は、以下の方法で借りられる可能性があります。

  • 福祉用具業者から自費レンタルで借りる
  • 社会福祉協議会から借りる

福祉用具業者から自費レンタルで借りる

介護保険で借りられなくても、福祉用具業者で自費レンタルすることで車椅子を借りられる場合があります。 

自費レンタルは、介護認定の有無に関わらず、すべての高齢者が対象です。

二台目をレンタルする目的なども細かく問われないので、手続き後すぐに貸与を受けられます。

ただし、車椅子の種類や貸出日数、費用などは業者によって異なるので、あらかじめ確認しておくことが大切です。

貸与費用をなるべく抑えたい方は、複数の会社を比較してレンタルする車椅子を選択しましょう。

社会福祉協議会から借りる

社会福祉協議会では、車椅子の無料貸し出しを行っている場合があります。

年単位など長期的な利用はできませんが、旅行や出張といった一時的に車椅子が必要な場合におすすめです。

なかには、介護保険の認定を受けている人のみを対象にしたり、貸出日数が定められていたりする自治体もあります。

また、貸し出せる車椅子は決まっているので、利用する方の身体に合わない可能性もあります。

利用する際は、どのような車椅子を借りられるかなども合わせて、最寄りの社会福祉協議会に確認してみましょう。

車椅子を二台レンタルする際の選び方

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二台目の車椅子をレンタルする際は、身体状況や生活環境に合った車椅子を選ぶことが大切です。

車椅子の選び方に迷ったときは、以下のポイントを確認してみましょう。

  • 環境で選ぶ
  • タイプで選ぶ
  • 介助しやすさで選ぶ

環境で選ぶ

車椅子を選ぶ際は、使用する環境に合わせて選ぶことが大切です。

屋内で使用する場合は、家具の間や狭い廊下を通れるコンパクトな車椅子が適しています。

屋外で使用する場合は、段差を越えやすかったり、安定して走行できたりする頑丈なタイプが向いているでしょう。

また、車で外出する場面が多ければ、持ち運びやすい軽量タイプ、車に収納しやすい折りたたみ式といった選択肢もあります。

タイプで選ぶ 

車椅子のタイプは、主に以下の4種類に分けられます。

種類特徴
スタンダードタイプ・最も一般的な車椅子
・安価で借りられる場合が多い
モジュールタイプ・車椅子の各部品を動かしたり自由に調節できたりする車椅子
・多機能であるため、利用者の身体の状態に合わせて使いやすい
ティルト・リクライニングタイプ・背もたれのみが倒れる機能をリクライニング、座面と背もたれが連動して倒れる機能をティルトと呼ぶ
・長時間座位を保てない方に適している
電動タイプ・バッテリーやモーターが搭載され、手元のコントローラーを使って操作する
・手や腕の力が弱い方でも利用できる

これらの特徴を確認しながら、身体機能や経済的負担を考慮したうえで選びましょう。

長時間座位を保つのが難しい方が通院などで使用する場合は、リクライニング・ティルトタイプがおすすめです。

また、モジュールタイプの車椅子は、さまざまな部位を自由に調整できるので、身体に合わせたサイズに変更できます。

座位を保てる方で、体型や麻痺など障がいの程度に合わせて車椅子を選びたい方は、モジュールタイプを選びましょう。

費用で選ぶなら、スタンダードタイプが最も低価格で借りられます。

ただし、身体に合わない車椅子を使用すると、乗り心地が不快だったり身体に負担がかかったりする可能性があります。

日常的に使用するのか、補助的に使用するのかなどの使用頻度や、使用時間なども考慮して車椅子のタイプを選びましょう。

介助しやすさで選ぶ

利用者が車椅子を自分で操作するかによっても、選ぶべき車椅子は異なります。

一台目の車椅子は利用者本人が操作している場合であっても、二台目は介助主体で利用することも考えられます。

介助主体で利用するのであれば、介助者の負担を考慮して選ぶようにしましょう。

介助者の使いやすさを意識するときは、押しやすい高さであるのか、軽量で操作性がよいのかを確認してみるのがおすすめです。

車椅子の種類や選び方については、こちらの記事で詳しく紹介しています。

車椅子は補助金を利用して購入することもできる

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車椅子を二台レンタルできなかった場合、補助金を利用して車椅子を購入するのも一つの手段です。

この制度を補装具費支給制度といい、対象になれば車椅子購入費の9割分の補助を受けられます。

大きな補助が受けられる反面、身体障害者手帳を所持していたり、難病の診断を受けていたりするといった対象要件が厳しい傾向があります。

本制度の適用を受けるためには、事前に自治体に申請したうえで支給決定後に購入しなければなりません。

そのため、購入済みの車椅子は対象外となります。

なお、世帯所得によっては、購入費の補助を受けられない場合もあるので、車椅子の購入を検討する場合は自身が対象者に当てはまるのかを事前に確認しておきましょう。

補装具費支給制度の対象者や申請方法は、以下の記事で詳しく紹介しています。

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車椅子を二台レンタルして用途に応じて使い分けよう

身体状況や生活環境に応じた適切な理由があれば、介護保険で車椅子を二台レンタルできる可能性があります。

車椅子を二台レンタルできれば、屋内と屋外といったように用途に応じて使い分けられるので、より快適に移動できるようになるでしょう。

ただし、二台目の車椅子をレンタルできるかどうかは、自治体によって判断基準が異なります。

レンタルするのが難しい場合は、自費レンタルや社会福祉協議会の無料貸し出しの利用も検討してみましょう。

監修者:東本 隼之
AFP認定者、2級ファイナンシャルプランニング技能士

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