訪問リハビリテーションは、理学療法士や作業療法士、言語聴覚士が自宅を訪問してリハビリを行うサービスです。
専門スタッフによる日中の活動維持や社会参加のための機能訓練ができるだけでなく、介護や住環境に関する指導や助言も受けられます。
しかし、訪問リハビリテーションは医療保険または介護保険のどちらを適用するかによって対象者が異なるため、あらかじめ利用条件を確認しておくことが大切です。
そこで本記事では、医療保険・介護保険の訪問リハビリテーションの対象者や利用料金を解説します。
利用する流れも解説するので、訪問リハビリテーションの利用を検討している方は、ぜひ最後までご覧ください。
訪問リハビリテーションとは
訪問リハビリテーションとは、主治医の指示に基づき、理学療法士や作業療法士、言語聴覚士が自宅を訪問してリハビリを行うサービスのことです。
実際の生活環境で「歩く」「食べる」「トイレに行く」などの動作訓練をおこない、生活の質を向上させることを目的としています。
まずは、訪問リハビリの対象者や利用料金を解説します。
対象者
訪問リハビリは、介護保険または医療保険の適用を受けることで利用できます。
それぞれの対象者は、以下のとおりです。
| 医療保険 | 介護保険 | |
| 0～39歳 | 医師が訪問リハビリの必要性を認めた方 | 対象外 |
| 40歳～64歳 （介護保険第2号被保険者） | ・要支援または要介護の認定を受けていない方 または ・要支援または要介護認定を受けているが「厚生労働大臣が定める疾病等」に該当する方 | 16の特定疾病の診断を受け、要支援または要介護認定を受けている方 |
| 65歳以上 （介護保険第1号被保険者） | 要支援または要介護の認定を受けている方 |
16の特定疾病とは、がん末期や関節リウマチ、パーキンソン病関連疾患など、加齢に伴う心身の変化によって生じる疾病のことです。
厚生労働省で定めた条件に該当する疾病が指定されており、疾病名は厚生労働省ホームページで確認できます。
原則として、介護保険の認定を受けている方は介護保険が優先です。
しかし、以下の厚生労働大臣が定める疾病等に該当する場合は、医療保険を使って訪問リハビリを受けることになります。
参照：厚生労働省 ホームページ
自分がどちらの対象になるかわからない場合は、ケアマネジャーや訪問リハビリ事業所に確認してみましょう。
利用料金
訪問リハビリの利用料金は医療保険、介護保険のどちらが適用されるかによって異なります。
それぞれの自己負担割合は、以下のとおりです。
| 医療保険 | 介護保険 |
| 利用額の1～3割 ・0歳～義務教育就学前：2割 ・義務教育就学後～70歳未満：3割 ・70歳～74歳：2割※ ・75歳以上：1割もしくは2割※ | 利用額の1割 （一定以上の所得者は2割もしくは3割） |
訪問リハビリは1回あたり40分を基本とし、身体状況などに応じて20分もしくは60分で実施されるのが一般的です。
算定回数は、20分単位で計算されます。
たとえば、要介護認定を受けている1割負担の方の場合、1回20分のリハビリで300円程度、1回40分で600円程度が目安です。
ただし、リハビリを開始してから一定期間内であったり特定の条件を満たしたりする場合は、加算が発生することがあります。
また、事業所によっては訪問の際の交通費が別途かかることもあるため、契約前に確認しておきましょう。
訪問リハビリのメリット
訪問リハビリのメリットは、以下のとおりです。
- 実際の生活環境に合わせた訓練ができる
- 外出の負担を軽減できる
- 家族へのアドバイスが受けられる
それぞれ詳しく解説します。
実際の生活環境に合わせた訓練ができる
訪問リハビリのメリットは、実際の生活環境である自宅で訓練できることです。
病院や施設でのリハビリと異なり、毎日過ごす場所でリハビリを行うため、玄関の段差の上り方や安全な入浴方法など自身の生活に合った訓練が受けられます。
また、手すりや福祉用具の導入についてもアドバイスがもらえるので、自宅での生活動作がスムーズになり、より安全に過ごしやすい環境を整えられます。
外出の負担を軽減できる
身体状況によって外出が難しく、通所リハビリや病院への通院が困難な方でも、無理なくリハビリを継続できるのが大きなメリットです。
移動のための着替えや準備、当日の天候などを気にすることなく、住み慣れた環境で専門スタッフの指導を受けられます。
通院に伴う転倒リスクや移動による疲労を軽減できるため、リハビリそのものに集中して取り組むことが可能です。
家族へのアドバイスが受けられる
訪問リハビリは本人だけでなく、家族が具体的な介助方法を学ぶ機会にもなります。
腰を痛めない介助のコツや移動の際の安全な支え方などをプロから直接教われば、日々の介護に対する不安を軽減できます。
適切な介助スキルが身につくことは、介護者の身体的な負担を減らすだけでなく、自宅生活を長く続けていくための支えとなるでしょう。
訪問リハビリの利用方法
訪問リハビリの利用方法は、以下のとおりです。
- ケアマネジャーや医療ソーシャルワーカー、主治医に訪問リハビリを利用したい旨を相談する
- 訪問リハビリ事業所の医師による診察を受け、指示書を発行してもらう
- 訪問リハビリ事業所と契約し、ケアプランを作成する
- 訪問リハビリが開始される
訪問リハビリを利用する際は、原則としてリハビリ事業所の医師が診察を行い、訪問リハビリの指示を出す必要があります。
そのため、かかりつけ医とは別にリハビリ事業所の医師による診察を受けなければなりません。
かかりつけ医とリハビリ事業所の医師が異なる場合、適切な指示を出すために医師同士で診療情報の提供を行うのが一般的です。
このような医師間の調整やケアプランの作成には数週間かかる場合があるため、余裕をもって相談することが大切です。
特に入院中の方で退院後すぐに訪問リハビリを利用したい方は、ケアマネジャーや医療ソーシャルワーカーに早めに相談し、手続きを進めましょう。
訪問リハビリを利用する際の注意点
訪問リハビリを利用する際の注意点は、以下のとおりです。
- 利用回数や時間に上限がある
- 継続利用には定期的な診察が必要となる
1つずつ詳しく解説します。
利用回数や時間に上限がある
訪問リハビリは、1回あたりの時間や週の回数に上限が設けられています。
介護保険の場合、原則として1回20分のリハビリを週6回までと決められています。
ただし、実際にはケアプランの支給限度額の範囲内で利用するため、他のサービスとの兼ね合いで回数が制限される場合があるので注意が必要です。
頻繁なリハビリを希望する場合は、通所リハビリなどのサービスとの組み合わせを検討しましょう。
継続利用には定期的な診察が必要となる
訪問リハビリを継続利用するためには、原則として3ヶ月に一度、医師の診察を受けて訪問リハビリテーション指示書を発行してもらう必要があります。
訪問リハビリは医師の指示に基づいて行われるため、診察を受けずに有効期限が過ぎると、リハビリが受けられなくなってしまいます。
通院が困難な場合は、訪問診療などを活用して診察を受ける必要があるため、あらかじめ医師やケアマネジャーに相談しておきましょう。
安心して在宅生活を継続するために訪問リハビリを利用しよう
訪問リハビリは、理学療法士や作業療法士などの専門職によるリハビリを自宅で受けられるサービスです。
実際の生活環境に合わせた訓練に加えて、家族への介助指導や住環境へのアドバイスを受けられるため、家族の介護負担を軽減できます。
訪問リハビリを利用するためには、事業所の医師の診察やケアプランの作成が必要となるため、利用開始までに時間がかかる可能性があります。
利用をスムーズに開始するためにも、ケアマネジャーや主治医、医療ソーシャルワーカーに早めに相談して手続きを進めましょう。
監修者：東本 隼之
AFP認定者、2級ファイナンシャルプランニング技能士
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